二拠点生活にはいくらかかる？費用の目安と失敗を回避するポイント

近年注目されている二拠点生活を検討するうえで、「かかる費用」や「コストを抑える方法」を知りたいという方は多いのではないでしょうか。

そこで今回は、二拠点生活に必要な費用について解説するとともに、二拠点生活で失敗しないためのポイント、コストを抑えられるおすすめの住居を紹介していきます。

二拠点生活が増えている背景

近年、リモートワークの普及により、働く場所の制約が緩和され、都市と地方を行き来するライフスタイルが現実的な選択肢になりました。また、都市部ならではのストレスとうまく付き合って行くために、拠点を分けるといったケースも少なくありません。

さらに、地域創生や移住支援を目的とした自治体の制度・補助金の充実が、都市と地方をまたぐ生活を後押ししています。二拠点生活は、仕事や人間関係を都市に残しつつ、自然、地域コミュニティとの関わりがもてる暮らし方として、定着しつつあります。

二拠点生活のメリット

二拠点生活の最大のメリットは、都市と地方のいいとこ取りができる点にあります。たとえば、都市でキャリアや利便性の高い生活を維持しながら、もう一方の拠点では自然の中でリフレッシュするといったことが可能です。

また、子育て世帯にとっては、教育環境や治安、地域のつながりを重視した生活拠点を確保できるのも魅力です。このほか、災害や社会的な混乱があった際には、リスクの分散になるため、暮らしの柔軟性を得るための現代的な選択肢になっています。

二拠点生活のデメリット

二拠点生活では、主にコストと手続きの煩雑さがデメリットになり得ます。

まず、コスト面では、家賃や光熱費、移動費などが確実に増加します。たとえ持ち家であっても、定期的な移動や生活維持にかかる手間と時間は無視できません。

また、生活用品の二重管理や郵便物・行政関連の手続きなどのわずらわしさも、ストレスになりやすい要素です。このほか、地域によっては地元住民との間に距離を感じることもあり、理想と現実のギャップに悩むケースもあります。こうした心理的な負担も、人によっては大きなデメリットになるでしょう。

二拠点生活にかかる費用

二拠点生活にかかる費用は、主に「初期費用」と「ランニングコスト」です。それぞれ詳しく見ていきましょう。

初期費用

二拠点生活を始めるにあたって、まず必要になるのが居住環境を確保するための費用で、主に以下のものが挙げられます。

• 敷金・礼金・仲介手数料など（賃貸の場合）
• 物件取得・リフォーム・登記費用など（物件購入の場合）
• 家具・家電購入費
• インフラ整備費
• 引っ越し費用

初期費用は、地域や条件によって差が大きくなるため、一概にいくらといえませんが、賃貸の場合で、数十万から100万円程度必要になるのが一般的です。

また、地域によっては車がないと生活できないといったケースもあり、想定外の初期投資が発生しかねません。ただし、最近は多くの自治体が移住支援制度やお試し住宅を提供しているので、これらを活用できれば初期費用を抑えることも可能です。

ランニングコスト

二拠点生活では、次のようなランニングコストが拠点ごとに発生します。

• 家賃や住宅ローン
• 税金（住宅・土地・車）
• 水道光熱費
• メンテナンス費
• 交通費

とくに、交通費は移動距離にあわせて大きくなり、新幹線や高速道路の利用が多ければ、移動だけで月に数万円が必要です。このほか、空き家期間の管理費、セキュリティ対策、地域活動の参加費など、細かな出費などが生じることもあります。

毎月発生するコストは、1拠点の1.5倍程度になると思っておきましょう。

二拠点生活で失敗しないためのポイント

二拠点生活は、生活コストや管理負担が大きくなるため、柔軟でありながら、計画的に運用することが大切です。ここでは、二拠点生活で失敗しないためのポイントを解説します。

予算計画を立てておく

二拠点生活は、自由度が高いぶん、出費が大きくなりがちなライフスタイルです。そのため、あらかじめ、年や月単位での予算計画を立てておくことが、失敗を回避するポイントになります。

計画の際は、家賃や光熱費、食費、交通費といった「見える出費」だけでなく、空き家時の維持管理、突発的な修繕費のような「見えにくい支出」も意識しましょう。一般的に、生活費の6ヶ月分程度を予備費として確保しておくと安心です。

住宅費を抑える

安定した二拠点生活を続けるためには、住宅費をいかに抑えるかが大切です。一般的に、家賃や住宅ローンは生活費の中で大きな割合を占めるため、ここを抑えられれば効果的な節約になります。

たとえば、空き家バンクや移住支援制度を積極的に活用することで、住宅取得費が抑えられます。独身であれば、シェアハウスやゲストハウスを利用するのもよいでしょう。

このほか、固定資産税のようなランニングコストも意識しつつ、居住環境を選ぶ必要があります。

状況の変化に備える

生活を取り巻く環境は、ライフイベントによって変化しますが、それは二拠点生活も例外ではありません。むしろ、環境の変化による負担は二拠点生活のほうが大きくなる可能性があるため、柔軟に対応できるようにしておきましょう。

たとえば、拠点のひとつを貸し出せるようにしておく、売却しやすい住居を選ぶなどの工夫で、暮らしのリスクが軽減できるでしょう。

二拠点生活にはトレーラーハウスがおすすめ

二拠点生活を始めるにあたって、「トレーラーハウス」の活用を検討してみてはいかがでしょうか。トレーラーハウスは、条件を満たせば車両として設置できるため、建築確認申請や固定資産税の対象外になり、費用を抑えることが可能です。

また、移動可能な住居は二拠点生活と相性が良く、空き地や農地など、地方の土地を活用してセカンド拠点を作りたい人にとって、手軽でありつつも現実的な選択肢といえるでしょう。移動や撤去が可能なため、「試してから本格移住へ」といった段階的なライフスタイルの変化にも柔軟に対応できます。

二拠点生活向き！トレーラーハウスの魅力

二拠点生活に向いているトレーラーハウスの魅力は、主に以下の3つです。

• 好きな場所に移設できる
• 費用を抑えて運用できる
• 土地と建物を別々に売却できる

好きな場所に移設できる

トレーラーハウスは、固定された住宅と異なり、設置後もライフスタイルや状況の変化に応じて、別の土地へ移設することが可能です。

たとえば、住みたい場所に理想の住居がなかったり、制限があって家が建てられなかったりする場合も、トレーラーハウスであれば設置できる可能性があります。また、暮らし始めてから人間関係の問題などが起こるケースは多いものの、家ごと移動できれば、ストレスを我慢してその場所にとどまる必要がありません。

ただし、トレーラーハウスの設置に関しては、自治体によって要件が異なるので、事前にしっかり確認しておく必要があります。

費用を抑えて運用できる

トレーラーハウスは、以下の条件を満たすことで車両扱いになります。

• いつでも移動できる状態で設置している
• 基礎・階段・デッキなどに固定していない
• 適法に公道を移動できる
• ライフラインの着脱に工具が不要
• 搬出入経路が確保されている

これにより、固定資産税の対象外になるため、運用にかかる費用を大きく軽減できるのがメリットです。自動車税、自動車重量税などは支払わなければなりませんが、物件取得税や固定資産税と比べると、負担はわずかです。

また、一般的なトレーラーハウスは、300～800万円程度で購入できるので、初期コストを抑えることが可能です。

土地と建物を別々に売却できる

一般的な住宅は、土地と建物が一体化しているため、売却時にはセットで手放すしかありません。一方トレーラーハウスは、土地に固定していないので、別々に扱うことが可能です。

たとえば、土地を所有したままハウスだけを譲渡・売却する、逆に土地を手放してハウスを別の場所で再利用する、といった柔軟な資産管理ができます。とくに市場価値が低いエリアでは、土地の影響を受けずに住居を売却できる点が大きなメリットになるでしょう。

二拠点生活はトレーラーハウスで費用を抑えよう

二拠点生活では、生活基盤が増えるぶん、生活費や住居費といったコストも大きくなります。中でも住居費は大きな割合を占めるため、できるだけ抑えることで二拠点生活の負担を軽減することが可能です。

トレーラーハウスを車両として設置すれば、基礎工事や建築確認申請にかかる費用が発生しません。また、固定資産税の対象にもならないため、ランニングコストを抑えた運用が可能になります。

ライフスタイルの変化に備え、移動や売却が検討しやすいトレーラーハウスを、二拠点生活の選択肢に加えてみましょう。