トレーラーハウスの移動方法を解説！費用・注意点など

その土地に固定されている住居とは違い、自由に移動させることができるトレーラーハウスですが、それによってどのようなメリットが生まれるのでしょうか。

また、トレーラーハウスにも様々なサイズのバリエーションがありますが、いずれも決して小さくありません。そのため、そもそもトレーラーハウスをどのように移動させるのか、なかなかイメージできない方も多いですよね。

そこで今回のコラムではトレーラーハウスの移動方法について解説していきます。移動にかかる費用や注意点なども合わせてお伝えしていくので、よろしければぜひ最後までご覧ください。

トレーラーハウスの移動方法

まずはトレーラーハウスをどのように移動させるのか、その方法について解説していきます。

前提として、トレーラーハウスの土台部分はタイヤが付いたシャーシですが、何もトレーラーハウスそのものにエンジンやハンドルが搭載されているわけではありません。つまり、トレーラーハウス単体で自走することはできないということです。

そこでトレーラーハウスを移動させるには専門の輸送業者に依頼し、けん引車で移動させます。

トレーラーハウスには2種類の区分がある

トレーラーハウスの移動費用を解説する前に、トレーラーハウスはサイズによって区分が異なるということを押さえておきましょう。

保安基準第2条の制限を満たす場合

• 全長：12.0m
• 全幅：2.5m
• 全高：3.8m

保安基準第2条では上記のサイズがトレーラーハウスの区分を分けるボーダーラインとして定められています。これら全てを満たしていないと、基本的にトレーラーハウスは車検を通すことができず、公道を走行することができません。

保安基準第2条の制限を超える場合

反対に全長・全幅・全高のいずれかが保安基準第2条のサイズを超えてしまう場合、基準緩和申請を行わなければいけません。そうすることで保安基準が緩和され、基準を超える車両でも車検を通し、公道を走行できるようになります。

加えて、特殊車両通行許可申請を行う必要があります。走行するルートや時間帯、車両の情報などを事前に申請することで、基準を超える車両でも走行することが可能になります。

トレーラーハウスの移動費用

次にトレーラーハウスの輸送を専門業者に依頼する場合の費用相場を解説します。

比較として、平均的な料金とHCTの料金の両方を掲載するので参考にしてみてください。

		HCT	平均価格
基本料金		–	50,000円
輸送料金	～50km	100,000円	50,000円
	～100km	120,000円	100,000円
	～150km	140,000円	150,000円
	～200km	160,000円	200,000円
	～250km	180,000円	250,000円
	～300km	200,000円	300,000円
	～350km	220,000円	350,000円
	～400km	240,000円	400,000円
特殊車両通行許可申請料金		40,000円	40,000円

※シャーシと牽引車の全長を合わせて12ｍ以内の場合、特殊車両通行許可申請料金は不要です。
※保安基準2条で定められた制限内のサイズのトレーラーハウスに限ります。

平均価格だと、10kmあたり10,000円の輸送料金がかかり、さらに基本料金や特殊車両通行許可申請料金が加わりますが、HCTの場合は基本料金はかからず、輸送料金も相場よりリーズナブルです。

ただ、それでも最低140,000円の費用がかかります。さらに先ほど解説した保安基準第2条の制限を超過し、移動距離も長距離になると、移動費用の総額は100万円ほどかかる可能性があります。

車両扱い、移動できることのメリット

トレーラーハウスを移動させるには高額な費用がかかりますが、移動できることによっていくつかのメリットがあります。いずれも重要なポイントなので、購入を検討する際の参考にしてみてください。

• 移転や引っ越しのハードルが低い
• ランニングコストが安い
• 売却しやすい
• 解体費用をかけずに更地に戻すことができる

移転や引っ越しのハードルが低い

もし引っ越しをすることになっても、自由に移動させられるトレーラーハウスであれば新しい土地に持っていくことができます。先ほど解説した通り、移動費用は決して安くありませんが、新しく家を建てたり購入したりするよりはコストを抑えられるでしょう。

ただし、十分なスペースがあることはもちろん、トレーラーハウスが通れるような広い道沿いにある土地という条件を満たす必要があります。

ランニングコストが安い

車両扱いであるトレーラーハウスはランニングコストが安いというメリットがあります。

一般的な住居だと、固定資産税や都市計画税といった税金が発生しますが、それらはあくまで「建築物」を対象に発生する費用。「車両」であるトレーラーハウスにも自動車税（年間10,200円）が課せられるものの、総合的なランニングコストは大幅に抑えられます。

売却しやすい

場所が固定されている建築物と比べて、移動できるトレーラーハウスの買い手はより幅広いエリアが対象となります。その分需要も高まるため、「トレーラーハウスを手放したいけど買い手が見つからない」といったシチュエーションには陥りにくいといえるでしょう。

また、そもそも中古市場に出回っているトレーラーハウスの台数が少ないということも売却のしやすさに繋がっています。具体的に新車購入時の何割程度の買取額になるかは車両の年式や状態にもよりますが、購入後の値下がり率は一般的な住居と比べても低くなっています。

解体費用をかけずに更地に戻すことができる

移動できるということで、車体だけでなく土地に関してもメリットがあります。

通常、土地を手放す際にはそこに建てられた建築物を解体し、更地に戻さなければならないケースも多いですが、そのために数百万円の費用が発生することも決して珍しくありません。

一方でトレーラーハウスは基本的に土地の上に乗っているだけの状態であり、地面に固定されているわけではありません。インフラ設備の整理など、費用が全くかからないわけではありませんが、土地の原状復帰は比較的容易だといえるでしょう。

トレーラーハウスは移動できないとどうなる？

トレーラーハウスを購入する前に知っておいていただきたいのが、何らかの理由で移動できなくなってしまった場合にどうなるかということです。

トレーラーハウスが車両として取り扱われているのはあくまで移動できる機能が備わっているためです。つまり、以下のように移動が難しい状況だと、車両ではなく建築物扱いとなってしまいます。

• 随時かつ任意に移動することに支障のある階段・ポーチ・ベランダがあるもの
• 給排水・電気・ガス・電話・冷暖房等の設備配線配管をトレーラーハウスに接続する方式が工具を使用しないで取り外すことができないもの
• 車輪が取り外されているもの、走行するに十分な状態に保守されていないもの
• 設置場所から公道に至るまでの通路が連続して確保されていないもの

引用：非営利型一般社団法人 日本トレーラーハウス協会

もしトレーラーハウスが建築物として取り扱われることになってしまうと、建築物の所有に伴う各種手続きや税金が発生します。トレーラーハウスの大きな魅力の1つが損なわれてしまうといっても過言ではないため、自身が購入した場合、そのような状況に該当してしまわないかは必ずチェックしておきましょう。

トレーラーハウスを設置できない場所はある？

最後にトレーラーハウスを設置できる場所の条件について解説いたします。

基本的にトレーラーハウスは車庫証明を取得できる土地であればどこでも設置可能。逆にいえば、車庫証明を取得できる土地がないと設置できないため、最低限以下の要件を満たす必要があります。

• 駐車場、車庫、空き地等道路以外の場所であること。
• 使用の本拠の位置から2キロメートルを超えないこと。
• 自動車が通行できる道路から、支障なく出入させ、かつ、自動車の全体を収容できること。
• 保管場所として使用できる権原を有していること。

引用：警視庁

また、他にも以下のような状況に該当する場合は車庫証明を取得できない、あるいは車庫証明を取得できても設置が望ましくないと考えられます。

• 地面が柔らかい土になっている場所
• 段差がある場所
• こう配がある場所

これらは専門知識がないと実際にトレーラーハウスを設置できるか判断することが難しいため、トレーラーハウスの販売メーカーに問い合わせてみましょう。

トレーラーハウスの購入前に移動のルールを把握しておこう

トレーラーハウスの移動について解説しましたが、非常に複雑な規律や基準が取り決められています。購入の際に困惑しないためにも、今回のコラムで解説した内容はぜひ押さえておいてください。

また、トレーラーハウスを移動させるには多額の輸送費用がかかりますが、実際に移動させる機会はそう多くないでしょう。そして移動機能を備えた「車両」だからこそ、「建築物」と比べて手続きが簡単だったり、ランニングコストが安いというメリットがあります。

そのほかトレーラーハウスを所有するには細かい法律が関係してくるため、何か疑問や不安があればHCTにお問い合わせください。専門のスタッフが丁寧に対応し、お客様に最適なプランをご提案いたします。