ガーデンオフィスとは？ガーデンオフィスのメリットや導入時のポイントなど解説！

リモートワークが普及し、自宅で仕事をする機会が増えた今、「ガーデンオフィス」が注目を集めています。庭の豊かな緑に囲まれ、リラックスしながらも仕事に集中できるこの独立した空間は、あなたのワークスタイルを大きく変える可能性を秘めた新しい選択肢です。

そこで今回は、ガーデンオフィスとは何か、そのメリットや、導入を検討する際に押さえておきたいポイントまで詳しく解説していきます。理想のワークスペースを手に入れ、より充実した働き方を実現しましょう。

ガーデンオフィスとは？

ガーデンオフィスは、自宅の庭や敷地内に設置される独立した建物のことで、主に仕事をするためのスペースとして利用されます。その名の通り、庭の緑に囲まれた環境で仕事ができるため、リラックスした雰囲気の中で集中して業務に取り組めるのが大きな特徴です。

近年、ガーデンオフィスが注目を集める主な理由は、リモートワークの定着です。自宅での仕事が増え、集中できる独立した空間へのニーズが高まりました。

また、仕事とプライベートの境界を明確にし、ワークライフバランスを向上させたいという意識が強まったことも背景にあります。自然に囲まれた環境で働くことで、ストレス軽減や生産性向上、心身のリフレッシュ効果が期待できる点も、現代の健康志向と合致し、その魅力を高めています。

ガーデンオフィスのメリット

ガーデンオフィスを導入するメリットは多岐に渡りますが、ここでは主要なメリットを3つ紹介します。

• 集中力・生産力が向上する
• ワークライフバランスが改善できる
• 様々な用途に活用できる

集中力・生産力が向上する

自宅のメインの居住空間で仕事をしていると、家族の生活音や誘惑が多く、なかなか仕事に集中できないという悩みを抱える方は少なくありません。ガーデンオフィスは、自宅の庭に独立した空間を設けることで、物理的に仕事とプライベートを切り離せます。

これにより、周囲に邪魔されることなく、自分の業務に集中できる環境が整い、結果として作業効率や生産性の向上が期待できます。まるで図書館やカフェのような静かで落ち着いた空間で、質の高い仕事に取り組めるでしょう。

ワークライフバランスが改善できる

在宅勤務では、仕事とプライベートの境界が曖昧になりがちです。「仕事モード」と「プライベートモード」の切り替えが難しいと感じる方もいるでしょう。

ガーデンオフィスは、物理的に「会社」と「家」を分離する効果があります。「仕事はガーデンオフィスで、プライベートはメイン居住空間で」というルールを決めておけば、仕事のオンオフを明確に分けることが可能です。

ガーデンオフィスを導入することで、在宅勤務ならではのストレス軽減や心身のリフレッシュに繋がり、充実したワークライフバランスを実現することができます。

様々な用途に活用できる

ガーデンオフィスは、単なる仕事場に留まらない多様な活用が可能です。例えば、集中して読書をしたい時の書斎、趣味に没頭するアトリエ、瞑想やヨガを行うためのプライベート空間としても利用できます。

また、家族が増えた際には、子どもの成長に合わせて学習スペースとして活用することも可能です。自宅とは違った内装やコンセプトの空間を実現することもでき、まるで自宅の庭に秘密基地ができたようなワクワク感を楽しめるのも、ガーデンオフィスの大きな魅力といえます。

ガーデンオフィスの物件タイプ

ガーデンオフィスの主な物件タイプは、以下の通りです。

• 本格建築物
• ユニットハウス
• コンテナハウス
• トレーラーハウス

本格建築物

本格建築物としてのガーデンオフィスは、住宅と同じような工法で一から設計・建築されるタイプです。デザインの自由度が非常に高く、建物の形状、外壁材、内装、窓の配置、断熱性能など、すべてを希望通りにカスタマイズできるのが最大の魅力でしょう。

既存の住宅と調和するデザインにしたり、あるいは全く異なる個性的な空間を創造したりと、理想を追求できます。高気密・高断熱性能を備えることで、一年を通して非常に快適な室内環境を実現でき、遮音性も優れている点が特徴です。

長期的な視点で見れば最も耐久性に優れていますが、他のタイプと比較すると設計から完成までに時間がかかり、コストも最も高くなる傾向にあります。

ユニットハウス

ユニットハウスは、工場で製造された箱型のユニットを現場に運び込んで設置するタイプです。手軽に導入できる点が最大のメリットで、短期間での設置が可能であり、比較的コストも抑えられます。

デザインや内装はシンプルで機能的なものが多く、オフィスとしての基本性能は十分に備わっているでしょう。断熱材や窓の性能によって快適性は異なりますが、簡易的なエアコン設置などで対応できます。

一方で、内装や外装のデザインの自由度が低いという点がデメリットとして挙げられます。

コンテナハウス

コンテナハウスとは、輸送用のコンテナを住宅用に改造したり、設計して造られたりして利用されるようになった建物です。インダストリアルでモダンな外観が特徴的で、デザイン性の高さを求める方に人気を集めています。

頑丈な構造のため、耐久性に優れており、防犯性も比較的高いと言えるでしょう。窓やドア、内装などは自由にカスタマイズできるため、個性的な空間を創り出すことが可能です。

ただし、熱伝導率が高いため外気温の影響を受けやすかったり、雨漏りしやすかったりするというデメリットも理解しておかなければなりません。

トレーラーハウス

トレーラーハウスは、車輪のついたシャーシといわれる枠組みに居住部分が積載された移動可能な物件タイプです。トレーラーハウスと他の物件タイプとの決定的な違いは、トレーラーハウスが不動産ではなく車両として扱われるという点です。

トレーラーハウスはけん引することで移動できる「被けん引車」として扱われるため、建築基準法上の建築物に該当しません。そのため、不動産にかかる固定資産税がかからなかったり、建築確認申請や基礎工事といった工程が不要だったりと、コストや納期の面で大きな利点があります。

居住空間に関しては、本格建築物と同等の機能性やデザイン性を有しており、断熱性や防音性に関しても申し分ありません。また、建ぺい率や容積率といった、建築物ならではの制限も適用されないため、自宅の庭にトレーラーハウスを設置するスペースがあれば問題なく導入することが可能です。

ただし、設置方法には一定の規定があり、その規定を遵守しなければ不動産として扱われるため、注意しなければなりません。

ガーデンオフィスを導入する際の注意点

ガーデンオフィスは多くのメリットがありますが、導入する際は以下の点に注意しなければなりません。

• 建築確認申請の要否を確認する
• 建ぺい率・容積率を確認する
• 搬入経路を確保する

建築確認申請の要否を確認する

ガーデンオフィスを設置する際は、まず建築確認申請が必要かどうかを確認しなければなりません。建物の規模や構造、設置場所の自治体の条例によって、申請の要否が異なります。

例えば、床面積が10m²を超える建物や、火災のリスクが高いとされる地域に設置する場合は、建築確認申請が必要となるケースがほとんどです。これを怠ると違法建築となり、撤去命令や罰則の対象となる可能性もあります。

専門家や自治体の建築指導課に事前に相談し、適切な手続きを踏むようにしましょう。

建ぺい率・容積率を確認する

敷地に建物を建てる際には、建ぺい率と容積率の上限を遵守する必要があります。建ぺい率は敷地面積に対する建築面積の割合、容積率は敷地面積に対する延床面積の割合を指します。

すでに自宅が建っている場合、ガーデンオフィスを増築することで、これらの制限を超過してしまう可能性があります。用途地域によって定められた数値があり、これを超過すると違法建築となるため、敷地の広さや既存の建物の面積を正確に把握しましょう。

事前に建築士や自治体と相談して、設置可能かどうかを確認することが不可欠です。

搬入経路を確保する

ガーデンオフィスのタイプによっては、大型のユニットや部材を敷地内に搬入する必要があります。特にユニットハウスやコンテナハウスの場合、クレーン車や大型トラックが通行・駐車できるだけの十分な道路幅や敷地への進入路が確保されているかを確認することが重要です。

さらに、電線や樹木、隣家の塀などが障害物とならないか、事前に現場の状況を詳細に確認しておきましょう。搬入経路に問題があると、計画が頓挫したり、追加費用が発生したりする可能性があるので、契約前に必ず施工業者と現場を一緒に確認することが大切です。

ガーデンオフィスを快適にするポイント

ガーデンオフィスを導入して、快適なオフィス空間に仕上げるためには、以下のポイントを押さえておきましょう。

• 断熱対策を徹底する
• 採光と通風を確保する
• トイレやキッチンなどを取り入れる
• 家具や内装にこだわる

断熱対策を徹底する

屋外に設置するガーデンオフィスは、外気温の影響を受けやすい特性があります。夏は暑く、冬は寒くなりがちなため、高断熱材の使用や二重窓の採用など、断熱・遮熱対策を徹底しましょう。

これにより、冷暖房効率が向上し、年間を通して快適な室温を保てます。また、屋根に遮熱塗料を塗るといった工夫も効果的です。快適な室温は集中力維持に直結し、電気代の節約にも繋がります。

採光と通風を確保する

快適なワークスペースには、自然光と新鮮な空気が欠かせません。大きな窓を設置して十分な採光を確保し、開放感のある空間を演出しましょう。

また、窓を対角線上に配置するなど、風の通り道を意識した設計にすることで、自然な換気を促し、室内の空気を清潔に保てます。特に夏場は、心地よい風が室内に吹き込むことで、エアコンの使用を抑え、より自然に近い状態で仕事に取り組めるでしょう。

トイレやキッチンなどを取り入れる

長時間の作業を快適にするには、トイレや簡単なキッチン設備を設けることも検討に値します。自宅に戻る手間が省けるため、作業の中断を最小限に抑え、集中力を維持できるでしょう。

トイレやキッチンは自宅に戻れば済むと考えていても、それが段々と面倒になってしまうことも考えられます。そして、トイレやキッチンなどは後から追加しようとしても、難しい場合がほとんどです。

家具や内装にこだわる

ガーデンオフィスを導入する際は、機能性だけでなく、居心地の良さも追求しましょう。長時間座っても疲れないオフィスチェア、目の負担にならない適切な明るさの照明、そして好みに合った内装材を選ぶことが重要です。

木材を多用して温かみのある空間にしたり、シンプルな色使いで集中力を高めたりと、自分の理想のワークスタイルに合わせたデザインを取り入れましょう。細部のデザインや素材にこだわることで、毎日行きたくなるような、愛着の湧く特別な空間を作り上げられます。

ガーデンオフィスにはトレーラーハウスを

ガーデンオフィスの物件タイプは様々ですが、その中でも特におすすめなのがトレーラーハウスです。なぜトレーラーハウスがおすすめなのか、その理由を詳しく解説します。

• 固定資産税がかからない
• 建築確認申請が必要ない
• 建ぺい率・容積率の制限を受けない
• 移動可能で柔軟性が高い
• 節税効果が高い

固定資産税がかからない

トレーラーハウスは、他の物件タイプと違い固定資産税がかかりません。長期的な運用コストを考慮すると、固定資産税がかからないことは経済的に大きなメリットとなります。

ただし、設置状況や自治体の判断によっては固定資産税がかかってしまうこともあるため、事前に確認しておくことが重要です。

建築確認申請が必要ない

トレーラーハウスは車両として扱われるという特性上、建築基準法が適用されないため建築確認申請が不要です。これは、通常の建物を建築する際に発生する煩雑な手続きや、それに伴う時間とコストを大幅に削減できる大きな利点です。

迅速にオフィスを設置したい場合や、建築規制が厳しい地域での導入を検討している場合に有利な選択肢となります。

建ぺい率・容積率の制限を受けない

建築物として扱われないトレーラーハウスは、建ぺい率や容積率といった都市計画法上の建築制限の対象外となります。 敷地の広さや既存の建物の関係で他の物件タイプの設置が難しい場合でも、トレーラーハウスであれば設置することが可能です。

敷地を最大限に活用し、ゆとりのあるガーデンオフィスを設置したいと考える方にとって、この自由度は大きな魅力となるでしょう。

移動可能で柔軟性が高い

トレーラーハウスの最大の特徴は、移動が可能である点です。 将来的に自宅を売却する際や、事業の拠点を移転する際にも、ガーデンオフィスをそのまま新しい場所へ移動させることが可能です。

また、敷地内でレイアウトを変更したい場合にも対応しやすく、状況に応じた配置換えができます。事業の成長やライフスタイルの変化に合わせて、ワークスペースも柔軟に対応させたいという長期的な視点を持つ方にとって、非常に魅力的なメリットとなるでしょう。

節税効果が高い

トレーラーハウスを事業用に導入する場合、経費の対象資産となるため耐用年数に応じて減価償却することが可能です。そして、トレーラーハウスは車両として扱われることから、耐用年数が4年と短く、1年あたりに経費として計上できる金額が大きくなります。

経費として計上できる金額が大きくなると、課税所得を圧縮することができるため、節税効果が高いということです。

ガーデンオフィスで快適なワークスペースを

リモートワークの普及に伴い、集中できる快適なワークスペースとして注目されるガーデンオフィスについて詳しく解説しました。ガーデンオフィスを導入することで、自宅から独立した空間で集中力や生産性の向上が期待でき、仕事とプライベートのワークライフバランス改善にも繋がります。

本格建築物からトレーラーハウスまで多様なタイプがあり、それぞれの特徴を理解して最適な物件タイプを選びましょう。導入時には、建築法規の確認や搬入経路の確保が重要ですが、適切な断熱・採光・設備を取り入れることで、理想の快適なオフィス空間を実現できるでしょう。

物件タイプの中でも特におすすめなのが、トレーラーハウスです。将来的なランニングコストを抑えたり、高い節税効果を発揮したりとコスト面でも非常に大きなメリットが多くあります。

トレーラーハウスについて、ご質問やご相談したい内容などがあれば、お気軽にお問い合わせください。