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トレーラーハウスが置けない土地とは?設置の条件と注意点を解説

トレーラーハウスは、比較的設置できる場所の自由度が高いですが、土地の状態や条件次第では設置できません。そのため、場合によっては「トレーラーハウスを購入したものの希望の場所に設置できない」という事態になる可能性があります。

そのようなケースを防ぐためには、土地や設置に関する知識を高めておくことが大切です。このコラムでは、トレーラーハウスを設置できない土地の特徴と、設置の注意点について解説しています。適切な土地を選び、安全にトレーラーハウスを設置しましょう。

トレーラーハウスが置けない土地とは

トレーラーハウスの購入を検討するうえで、土地の選定は重要なポイントになります。適切な土地を選ばなければ、トレーラーハウスが設置できません。

まずは、トレーラーハウスが置けない土地を確認し、購入後のトラブルを避けましょう。

地盤が不安定

トレーラーハウスは重量があるため、地盤が不安定だと、沈下や傾きといった大きな問題を引き起こしかねません。とくに、柔らかい土や砂地などでは安定性が確保できず、快適に使用することは困難です。

また、車体が傾くことで接続しているインフラ設備が損傷することもあり、そうなれば火災や汚水漏れといったトラブルにつながります。そのため、設置前には地盤調査を行い、場合によっては地盤改良や土台強化の検討が必要です。

段差や傾斜がある

段差や傾斜がある土地は、トレーラーハウスを水平に設置することが難しく、快適な居住空間を確保できません。もしも傾いた状態で設置すると、家具がずれる、扉や窓が開閉しなくなるなどの不具合が発生します。

多少であればジャッキアップなどで対応できますが、状況によっては工事が必要になります。また、大きな段差や傾斜をなくせばトレーラーハウスを設置できますが、整地費用がかさむ点には注意が必須です。

敷地に接する道幅が狭い

敷地に接する道幅が狭いと、トレーラーハウスの移動に大きな支障が出ます。

多くの場合、大型の車両で牽引して敷地内に輸送されるため、道幅が狭いと設置できない可能性があります。また、搬入の邪魔になる場合は、樹木や塀といった障害物の撤去が必要になるかもしれません。

このほか、設置場所から公道まで、連続した道がないケースでは車両として設置することは困難です。このような場所では、車両ではなく建築物と判断される可能性が高いので注意してください。

車庫証明がとれない

トレーラーハウスは、条件を満たせば車両として扱われるため、一般的な車同様、車庫証明が必要です。車庫証明を取得するには、以下の要件をクリアする必要があります。

  • 公道への出入りに問題がない
  • 十分なスペースがある
  • 住所から2km以内にある
  • 保管場所の所有者に許可をとっている

申請の際は、管轄の警察署で申請書類を取得しますが、保管場所が自分の土地かそうでないかによって必要な書類が変わるので注意が必要です。

農地として利用している

農地は農地法により保護されているため、基本的にそのままではトレーラーハウスを設置することができません。これは現在利用されていなかったり、利用頻度が少なかったりする遊休農地も該当します。

農地にトレーラーハウスを設置することは不可能なわけではありませんが、農地転用届を提出して許可を得る必要があります。農地を他の地目に変更するには、大変厳しい審査基準が設けられているため、農地にトレーラーハウスを設置することは適していないといえます。

車両として設置するための条件

トレーラーハウスは、条件を満たすことで「車両」として設置することが可能です。車両ではなく建築物とみなされると、建築確認や固定資産税の対象になります。

そのため、車両としてトレーラーハウスを設置したい場合は、以下の点に気をつける必要があります。

基礎に固定しない

トレーラーハウスを基礎に固定してしまうと「建築物」とみなされ、建築基準法の適用を受けるため、建築確認申請や建築基準に基づく工事が必要になります。トレーラーハウスを「車両」として設置したい場合は、地面に固定せず、いつでも移動できる状態を保ちましょう

また、購入したあと土地に定着させる場合は、シャーシやタイヤを外して設置するケースが一般的です。

ライフラインが簡単に取り外せる

トレーラーハウスの電気、水道、ガスなどのライフラインは、簡単に取り外せる仕様でなければなりません。これらが地中配管などで恒久的に接続されていると建築物とみなされ、建築物としての規制を受けることになります

トレーラーハウスとライフラインの接続には、着脱可能な電源コネクタやホースを用いるのが一般的です。これにより、移動時にはライフラインをすぐに取り外せるため、法律上の車両としての要件を満たせます。

適法に公道を走れる

トレーラーハウスを車両として扱うには、適法に公道を走行できる状態であることが大切です。道路運送車両法に基づいて車両登録を行い、ナンバープレートを取得しましょう。

また、保安基準を満たしている必要もあるので、車幅や全長、重量が規定内に収まっているかが重要になります。

これらの条件を満たすことで、トレーラーハウスが車両扱いになり、移動可能な構造物として設置が可能になります。

トレーラーハウス設置の注意点

トレーラーハウスを設置する際は、法律や規制に気を配るほか、安全に利用できる工夫をする必要があります。

750kg以上は牽引免許が必要

トレーラーハウスを自分で移動させる際、車両の総重量が750kgを超える場合は、牽引免許が必要です。一般的なトレーラーハウスは750kgを超えるケースが多く、
免許がない状態で牽引すると、道路交通法違反になり罰則を受ける可能性があります

また、トレーラーハウスの牽引には運転技術と適切な牽引車が必要です。牽引に慣れていないと事故や破損につながりかねないため、専門業者に依頼することも検討してみましょう。

土地の事前調査は必須

事前調査では、設置予定地がトレーラーハウスを置ける条件を満たしているかを確認する必要があります。まず、次の点がクリアできるか確認してください。

  • 地盤が安定している
  • 車庫証明がとれる
  • 問題なく出入りできる道幅がある

自治体によっては、トレーラーハウスの設置に許可を得なければならないので、一度窓口に問い合わせてみましょう。また、接続可能なライフラインの有無や、騒音問題といった周辺環境も事前に調べておくことで、のちのちのトラブルが防げます。

防災対策も忘れずに

トレーラーハウスは、一般的な住宅に比べて自然災害への耐性が低くなりがちです。とくに台風に弱い傾向があるので、設置時には防災対策をしっかり行いましょう

強風でトレーラーハウスが動かないように、ハリケーンストラップなどで支えてください。地面にアンカーを打ち込むか、コンクリートブロックを地面に埋めて固定するとよいでしょう。

【トレーラーハウス】購入で後悔しないためのポイント

トレーラーハウスの購入で後悔しないためには、予算と費用を明確にするほか、専門業者に依頼することが大切です。

費用を明確にする

トレーラーハウスにかかる費用は、本体価格だけではありません。設置場所への搬入やライフラインの接続、地盤整備のための費用なども発生します。

また、使用する土地が賃貸であれば、毎月の賃料も考慮する必要があります。さらに、税金、保険料、車庫証明などの手続き費用も、購入検討時に見落としがちなポイントです。

これらの費用を総合的に見積もり、予算内で運用できるかどうかを確認しましょう。初期費用だけでなく、事前にランニングコストやメンテナンス費用も把握しておくことで、無理のない運用が可能になります。

専門家に相談する

トレーラーハウスの購入や設置では、専門家に相談することが後悔しないためのポイントになります。

トレーラーハウスに関する法律や規制の適用は、設置する地域、設置方法によって異なります。そのため、知識がなく製作、設置してしまうと違反になる可能性があり、場合によっては罰則や撤去の対象になるかもしれません。

専門業者に依頼すれば合法的なトレーラーハウスの製作が可能になり、設置場所についてもアドバイスが受けられるため、安心して購入できます。また、メンテナンスやリフォームを請け負っている業者を選べば、快適さを長期間維持できるでしょう。

トレーラーハウスを置く土地で悩んだらプロに相談

トレーラーハウスの設置にあたっては、土地の選定が重要になります。希望の土地が適しているかわからない場合は、専門業者にアドバイスを求めるとよいでしょう。

また、トレーラーハウスの購入、設置に関しては、法律や規制などの知識が必要です。トレーラーハウスに関する知識がある業者を選べば、土地選びだけでなく、適法で安全な運用が可能になります。

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この記事を書いた人

HCT編集部 秋田森童

HCT編集部 秋田森童

愛知県名古屋市を拠点に、トレーラーハウスのデザイン・設計・製造・販売を手掛けるHCTの秋田です。トレーラーハウスの魅力や気になる疑問、活用方法などを日々発信しています!皆様のお役に立てるような有益な情報を発信していくので、ぜひこの記事を通じて、新しいライフスタイルの一つとしてトレーラーハウスに関心を持っていただければ幸いです。

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