二世帯住宅へのリフォームは住みながらできる？判断のポイントや注意点を解説

親世帯と同居することになり、リフォームをしようと考えている方の中には、住みながらでもリフォームができるのか気になる方もいるでしょう。住みながらリフォームができないとなれば、リフォーム期間中は仮住まいに引越す必要があるため、少なくない費用が発生します。

そこで今回は、二世帯住宅へのリフォームは住みながらでもできるのか解説します。仮住まいに引越すか、住みながらリフォームするかを判断するポイントや、注意点についても詳しく解説するので、最後までご覧ください。

結論：仮住まいに引越してリフォームがおすすめ

結論から申し上げると、住みながら二世帯住宅へリフォームすることはおすすめできません。元々の住宅の仕様や間取り、設備などにもよりますが、一世帯住宅から二世帯住宅へのリフォームは規模の大きな工事を伴うことが予想されます。

住みながらリフォームをすることが不可能なわけではありませんが、以下のような住みながらリフォームできる条件をクリアしなければなりません。

• 1階と2階で別々または片方のフロアのみリフォームする
• 施工会社の経験が豊富で安全に工事できる
• 工事箇所が限定されている

また、上記のような条件をクリアできたとしても、住みながらリフォームをする場合は様々な問題が発生します。そのため、リフォーム期間中も快適で安全な暮らしをしたいのであれば、仮住まいに引越すことをおすすめします。

住みながらリフォームをおすすめできない理由

住みながらリフォームをすることで、以下のような問題が発生することが予想されます。

• ケガや事故の危険性がある
• 生活インフラが一時停止する可能性がある
• 騒音や振動で快適に生活できない
• 臭いや汚れが気になる
• 防犯上の問題が発生する
• 工期が長引き費用が高くなる

ケガや事故の危険性がある

リフォーム工事中は、床に工具や資材が散乱していることがあります。また、床が一時的に不安定な状態になることもあり、つまずきや転倒のリスクが高まります。

さらに、電動工具の使用が行われるため、これらに触れてしまうとケガをする可能性があります。特に、小さな子どもがいる家庭では注意が必要です。

また、工事のために頻繁に作業員が出入りしたり移動したりしますが、大きな資材を抱えているときは十分周囲の状況を把握できていない可能性があります。そのため、廊下などで作業員と接触してしまい、両者がケガを負ってしまう危険性もあるでしょう。

生活インフラが一時停止する可能性がある

リフォームの工事中は、電気・ガス・水道が一時的に停止することがあります。そうなれば、生活に様々な影響を与え、場合によっては家族の身に危険を及ぼす可能性があります。

例えば、夏の暑い時期に電気が停止すればエアコンが使えなくなり、熱中症のリスクが高まります。反対に、冬の寒い時期には暖房機器が使えなくなり、寒さで凍えてしまうでしょう。

特に小さな子供や高齢者がいる家庭では、上記のようなリスクを十分に考慮して何らかの対策を講じる必要があります。

騒音や振動で快適に生活できない

リフォーム工事中には、壁の取り壊しやドリルの使用など、大きな音を出す作業が頻繁に行われます。これらの騒音や振動のせいでストレスが溜まり、快適な環境で生活することができなくなるでしょう。

最初は我慢できていたとしても、日々の積み重ねが徐々に大きなストレスになるため、長期的な視点で考えることが大切です。

臭いや汚れが気になる

リフォーム中に使用されるペンキや接着剤、シンナーなどの影響で、悪臭が家の中に立ち込めることが予想されます。この悪臭がきついと、頭痛やめまいを引き起こす可能性があります。また、家具にもカーペットやカーテンなどの家具にも臭いが染みついてしまう可能性も。

さらに、壁材や床材を削ったり、解体する過程で大量の粉塵が発生します。これにより粉っぽい汚れが、家の様々なところに飛散して溜まってしまう可能性があります。粉塵は呼吸器系の健康に悪影響を与える危険性があることも、理解しておかなければなりません。

防犯上の問題が発生する

工事期間中は、工事スタッフが頻繁に出入りするため、基本的には玄関に鍵をかけず開けっ放しの状態になります。そのような状態では誰でも家の中に出入りできてしまうため、作業員に扮した強盗が侵入してしまう恐れがあります。

工事中は家を留守にはできないので、常に誰かが家の中にいる必要もあるでしょう。

工期が長引き費用が高くなる

住みながらリフォームを行う場合、生活に配慮しながら工事を進行させる必要があるため、工期が長引くことがあります。例えば、家族が日常的に使用するエリアでの作業が制限されることで、工事が計画通りに進まなくなる可能性があります。

工期が長くなると、工事スタッフの労働時間が長くなるため、費用が高くなるでしょう。また、生活に配慮するため壁や床に防音材を貼ったり、汚れないように養生したりする必要もあるため、備品の費用も追加でかかります。

検討する際の判断ポイント

仮住まいに引越すか、住んだままリフォームをするかは、以下のポイントを考慮して判断すると良いでしょう。

• リフォームによる工事の規模
• 仮住まいと工期延長による費用
• 使用できない設備の代替案の有無

リフォームによる工事の規模

二世帯住宅へのリフォームは基本的に大きな工事が必要になることが一般的です。しかし、元々十分な設備があり、あまり大きな工事を必要としない場合は住んだままリフォームしても問題ない場合があります。

また、二世帯住宅のタイプには主に「完全同居型」「一部共有型」「完全分離型」の3タイプがありますが、完全同居型の場合はそれほど大きな工事を必要としないでしょう。親世帯の将来のことを考えて、バリアフリーな設計にすることが望ましいですが、増築や間取り変更が伴わない場合は住んだままリフォームしても問題ない可能性が高いです。

仮住まいと工期延長による費用

費用の問題で仮住まいへの引越しを躊躇しているという方もいるかと思いますが、住んだままリフォームをしても、工期が延長する分リフォーム費用が増額する可能性があります。そのため、仮住まいへ引越す場合にかかる費用と、工期が延長して増額する分の費用を比較して判断しましょう。

ただし、仮住まいへの引越しとなれば、職場や子供の学校への通勤・通学に支障がでない範囲で物件を見つけなければなりません。さらに、2～3ヶ月の短期間で契約できる物件も限られてしまうでしょう。

使用できない設備の代替案の有無

リフォームによる工事に伴い、キッチンやトイレ、浴室など生活に欠かせない設備が一時的にでも使えなくなる可能性があります。それらの設備が使えなくなった場合、代替案があるのであれば住み続けることを選択しても良いかもしれません。

しかし、それら設備が使えなくなることで生活に支障が出るようであれば、仮住まいに引越した方が良いでしょう。

特にお風呂の問題は周辺環境によって大きく異なります。近くに銭湯や温泉施設があれば通うことができますが、それらの施設が近くにない場合はどうするか考えなければなりません。

上記のように、生活に必要な設備が使えなくなった際にどのような対処ができるかを考慮したうえで、慎重に判断しましょう。

住みながらリフォームする際の注意点

もし住みながらリフォームすることを決めた場合は、以下の点に注意しましょう。

• 工事期間を明確に決めてもらう
• 防犯対策を厳重に行う
• 予期せぬ事態へ備えておく

工事期間を明確に決めてもらう

工期が想定以上に延びてしまえば、結局引越した方が安く済んだという事態になることも考えられます。そのため、住んだままリフォームを進めてもらいたいことを伝えたうえで、明確な期間を決めてもらいましょう。

また、最終的な工事完了日を決めておくだけでなく、どの部分がいつ工事されるのかを把握しておくことが重要です。特に、キッチンや浴室など、生活に欠かせない部分の工事時期を事前に知っておくことで、生活への影響を最小限に抑えられます。

防犯対策を厳重に行う

リフォーム期間中は、いつも以上に防犯対策を厳重に行う必要があります。作業員に扮した強盗が侵入する、貴重品がいつの間にか紛失してしまうなどのリスクが考えられるため、できる限りの対策を施しておきましょう。

工事スタッフ全員の顔と名前を覚えておく、工事の責任者に合鍵を渡しておいてこまめに施錠をお願いする、通帳や高価な所持品は一時的に避難させておくなどの対策が必要です。合鍵を渡した場合は、工事完了後に鍵を交換しておく必要もあるでしょう。

予期せぬ事態へ備えておく

万が一、リフォーム中に生活が困難になる場合に備えて、近隣のホテルや親族宅など一時的に避難できる場所を確保しておくと安心です。さらに、工事が長引いたり、追加の作業が必要になった場合に備え、予備の予算を確保しておくと、予期せぬ出費に対応しやすくなります。

トレーラーハウスなら住みながら二世帯住宅を実現

リフォームして二世帯住宅にする場合、仮住まいへの引越しも、住みながらのリフォームもそれぞれデメリットがあり、どちらかを受け入れなければなりません。しかし、トレーラーハウスを購入して二世帯住宅にすれば、母屋に対して工事をしなくても良いので、引越すか住み続けるかを悩む必要もなくなります。

トレーラーハウスは通常の住宅と比較して広さは劣るものの、生活に必要な設備は全て問題なく設置できるため、快適に生活することができます。さらに、完全分離型の二世帯住宅を低価格で実現できるため、親世帯と子世帯がそれぞれ独立した生活空間を持つことができます。

トレーラーハウスは建築物ではなく車両に分類されるので、固定資産税が増額になる心配もありません。将来的に必要なくなった場合は、高値で売却することも可能です。

上記のことから、二世帯住宅にする際はトレーラーハウスを導入することも検討してみてはいかがでしょうか。

安全性や快適性して判断しよう

二世帯住宅へリフォームする際は、できるだけ費用を抑えたいと考えることが自然ですが、普段の生活の安全性や快適性が失われないように注意しなければなりません。特に、小さな子供や高齢者がいる家庭では、様々なリスクを考慮したうえで判断する必要があります。

工事の規模や範囲によっては住みながらリフォームを進めてもらうこともできますが、基本的には仮住まいに引越してリフォームが完了するのを待つことをおすすめします。住みながらリフォームする際は、工事期間を明確に決めてもらったり、いつも以上に防犯対策を厳重にしたりする必要があることを覚えておきましょう。

しかし、トレーラーハウスを導入して二世帯住宅を実現すれば、上記のような心配は必要ありません。トレーラーハウスであれば、低価格・短期間で完全分離型の二世帯住宅を実現できるだけでなく、固定資産税もかからないなど様々なメリットがあります。

トレーラーハウスであれば、リフォームに関する様々なデメリットや懸念点を払拭して、理想の二世帯住宅を実現できるでしょう。