トレーラーハウスは倉庫としても最適！メリットや注意点、導入時のポイントを解説

トレーラーハウスは、住居や別荘、宿泊施設、飲食店、事務所など、様々な活用方法があることが大きな魅力です。豊富な活用方法の1つとして、倉庫として利用することにも適しているので、倉庫が欲しいという方はトレーラーハウスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

今回は、倉庫としてトレーラーハウスを導入することのメリットや導入時のポイント、注意点などを詳しく解説します。

倉庫としてトレーラーハウスを導入するメリット

早速ですが、倉庫としてトレーラーハウスを導入することのメリットを紹介します。主なメリットは、以下の通りです。

• 市街化調整区域に設置できる
• 建ぺい率・容積率の制限を受けない
• 容易に移動できる
• 撤去費用がかからない

市街化調整区域に設置できる

通常、建物を市街化調整区域に建築する際は、都市計画法に基づいて一定の要件を満たし、各都道府県知事や自治体の許可を得る必要があります。これは倉庫も例外ではなく、市街化調整区域に倉庫を設けようとすると様々な手続きが必要です。

しかし、トレーラーハウスは建築物ではなく車両として扱われるため、市街化調整区域に設置することが可能です。

市街化調整区域は、土地代が安く広い土地を確保しやすいため、倉庫を設置するのに適した土地です。その市街化調整区域に、特別な許可がなくても設置できることは、トレーラーハウスの大きなメリットです。

建ぺい率・容積率の制限を受けない

自宅や店舗、事務所などの敷地に倉庫を設置したいと考えていても、建ぺい率や容積率の観点から、敷地内に倉庫を設置できないケースも考えられます。

国土交通省は、外部から荷物の出し入れを行うことができ、かつ、内部に人が立ち入らないものについては建築物に該当しない（※）としているため、全ての倉庫が建ぺい率・容積率の制限を受けるわけではありません。しかし、一般的な倉庫では、中に物をしまう時や取り出す時に人が出入りすることが想定されるため、建ぺい率・容積率の要件を満たす必要があります。

トレーラーハウスは車両扱いなので、建ぺい率や容積率の制限を受けません。これにより、建ぺい率・容積率がいっぱいの状態でも、敷地内に倉庫として設置することが可能です。

※国土交通省：小規模な倉庫の建築基準法上の取扱いについて（技術的助言）

容易に移動できる

トレーラーハウスはけん引車でけん引することで、容易に移動することが可能です。そのため、事業拠点の変更や季節的な需要に応じて、柔軟に対応することができます。

一時的な保管やイベント用途にも最適で、倉庫ごと中の荷物を移動させることで物流効率を向上させることが可能です。災害リスクがある場合でも、迅速に安全な場所へ移動させられるので、被害を回避することもできるでしょう。

撤去費用がかからない

倉庫は、一時的に利用したいという場合も多く、利用後の活用方法について問題を抱えるケースも少なくありません。倉庫として利用していた建物を、その後作業場やオフィスとして転用することは難しく、維持しておくにもコストがかかります。

そのため、倉庫の役目を終えた建物は撤去して土地を元に戻すケースがありますが、その際は高額な撤去費用がかかるでしょう。

しかし、トレーラーハウスであれば移動させるだけで撤去が完了するため、ほとんど撤去費用がかかりません。倉庫としての役目を終えたトレーラーハウスは、別の用途で使うこともできますし、中古で売却することも可能です。

トレーラーハウスは中古でも価格が落ちにくく、高値で取り引されることも珍しくないため、リスクを抑えて倉庫を導入したいという場合にもおすすめです。

倉庫としてトレーラーハウスを導入する際のポイント

トレーラーハウスを倉庫として導入する際、以下のポイントを考慮して仕様を検討しましょう。

• 将来的な使い道
• 必要なライフライン
• 温度・湿度管理

将来的な使い道

倉庫としてトレーラーハウスを利用する場合、将来的な使い方を考慮して仕様を検討することが重要です。具体的には、荷物の種類や量に対応した耐荷重やレイアウト、用途変更への柔軟性、移動頻度を考慮した設計を事前に計画することで、長期的な運用の効率性の向上とコスト削減につながります。

倉庫として使い終わったあと、その他の活用方法を考えている場合は、その使い方を考慮した設備や機能を備えておくことも検討しましょう。

必要なライフライン

トレーラーハウスは、通常の建築物同様に電気や水道、ガス、通信回線などのライフラインを接続することが可能です。そのため、用途に合わせて必要なライフラインを接続できるようにしておきましょう。

倉庫として必要最低限の使い方しか想定していないのであれば、電気だけで十分かと思いますが、軽い作業をしたり休憩したりしたいという場合には、水道やトイレを設けておくと良いでしょう。

温度・湿度管理

倉庫としてトレーラーハウスを利用する場合、温度や湿度管理を考慮して仕様を検討する必要があります。特に、保管する物品が湿気や温度変化の影響を受けやすい場合は重要です。

適切な断熱材や換気方法、エアコンや除湿機の設置により、保管物の品質維持や腐敗防止が可能になります。用途に応じた環境管理仕様を選ぶことが、長期的な運用において効果的です。

倉庫としてトレーラーハウスを導入する際の注意点

トレーラーハウスを倉庫として利用することには多くのメリットがありますが、以下の点に注意する必要があります。

• 設置前に自治体に確認する
• 積載重量を確認する
• 地盤の安定性を確認する

設置前に自治体に確認する

トレーラーハウスは車両のため、原則としては市街化調整区域に設置することが可能です。しかし、自治体によっては設置基準や利用制限を設けていることが考えられるため、事前に確認しておく必要があります。

自治体に相談せず設置してしまうと、最悪の場合利用停止や撤去命令など、何らかの罰則が科せられる可能性も十分に考えられます。トラブルを未然に回避するためにも、自治体に事前に確認してから設置しましょう。

積載重量を確認する

トレーラーハウスは、シャーシと呼ばれる車体部の上に居住部が積載されるという形で構成されています。規格に応じて最大積載量が定められており、その積載量を超えると道路交通法違反となるため、公道を走行することができなくなってしまいます。

また、シャーシに過度な負荷がかかり、ひび割れや曲がり、タイヤの損傷など物理的な損傷が生じる可能性があります。安全性や耐久性を考慮して、最大積載量を超えない範囲で使いましょう。

地盤の安定性を確認する

トレーラーハウスを倉庫として利用する場合、地盤の安定性に注意することは非常に重要です。不安定な地盤に設置すると、重量物を保管した際に地盤沈下や傾きが発生し、トレーラーハウスの損傷や荷崩れ、最悪の場合倒壊のリスクがあります。

また、地盤が弱いと大雨や地震時にさらに危険が増します。設置前に地盤調査を行い、必要に応じて砕石やコンクリート基礎を設置して補強することを検討してください。

倉庫としてトレーラーハウスを導入しよう

今回ご紹介したように、倉庫としてトレーラーハウスを利用することには、市街化調整区域に設置できたり、建ぺい率・容積率の制限を受けなかったりと様々なメリットがあります。容易に移動できるので、柔軟に設置場所を変更したり一時的な需要に対応したりすることが可能であり、幅広く活躍するでしょう。

倉庫として利用する際は、将来的な使い道や必要なライフライン、断熱・防湿性能などを考慮して仕様を検討する必要があります。また、市街化調整区域に設置する場合、設置後にトラブルが起きないように事前に自治体に確認しておきましょう。

倉庫としてトレーラーハウスの活用を検討しているという方は、ぜひHCTまでお問い合わせください。豊富なラインナップと専門的な知見を活かして、最適なプランをご提案します。