お風呂・浴室の増築にかかる費用や期間は？注意点や増築できない場合の対処法など解説

現在お住まいの住宅のお風呂が手狭になったり、老朽化したりしてお風呂を増築・リフォームしたいと考えているけれど、費用や期間が気になるという方もいるでしょう。お風呂を増築する際には、様々な注意点があり、理解していなければ建築基準法に違反してしまう恐れがあるので、正しい知識が必要です。

今回は、お風呂を増築する際にかかる費用や期間、注意点について詳しく解説します。増築できない場合の対処法も紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

お風呂の増築にかかる費用相場

お風呂を増築する際の費用相場は、おおよそ75～250万円程度といわれています。内訳を細かく分類すると、主に以下の費用が発生します。

• 浴室を拡張する費用：1坪あたり45～50万円程度
• 既存浴室を解体する費用：15～20万円程度
• 新しい浴槽を設置する費用：70～115万円程度

上記の工事が全て発生するわけではなく、各家庭や増築の方法によってそれぞれ必要な工事は異なるので、価格帯の幅が広いです。さらに、1階部分の工事を行うよりも2階に施工する方が配管工事などが複雑になるため、高額になるケースが多いです。

実際にどれくらいの費用が発生するかは、リフォーム会社に相談して現地調査などを行ってもらい、確認するとよいでしょう。1社だけでなく複数社に調査や相見積もりを依頼すると、適性な価格を知ることができます。

ただし、価格だけでリフォーム会社を選ぶことはおすすめできません。価格も重要ですが、長く快適な状態で使い続けられる品質も大切です。実績や口コミ、担当者の対応の良さなどの要素も加味して、総合的に判断しましょう。

お風呂増築の流れと期間

続いて、お風呂増築の流れとおおよその期間について解説します。お風呂増築は、以下のような流れで進めて行きます。

1. 解体・撤去作業：2～3日
2. 整地・基礎・配管工事：3～5日
3. 外壁施工：2～3日
4. 設置・内装施工：2～10日

工事開始からおよそ10～20日ほどで、全体の工事が完了します。工事内容によっては1週間ほどで完了するケースもあるでしょう。

しかし、実際にかかる期間は増築の規模や配管工事の難易度などによって異なります。より詳細な期間が知りたいのであれば、リフォーム会社に相談してみましょう。

お風呂の増築に関する注意点

お風呂を増築する際は、以下の点に注意しなければなりません。

• 工事中は既存のお風呂を使えなくなる
• 建築確認申請が必要になる場合がある
• 固定資産税が増える可能性がある
• 建ぺい率・容積率で増築できない場合がある

工事中は既存のお風呂を使えなくなる

既存のお風呂を改修して増築する場合、当然ですが工事が完了するまではお風呂が使えなくなります。そのため、工事が完了するまでの期間のお風呂をどうするか検討しなければなりません。

銭湯や宿泊施設の日帰り入浴、漫画喫茶などが近くにある場合は利用すると良いでしょう。友人・知人宅のお風呂を借りることも1つの手段ですが、迷惑をかけることがないように気を付けなければなりません。

建築確認申請が必要になる場合がある

お風呂を増築する際は、建築確認申請が必要になるかどうかを確認しておきましょう。

建築確認申請とは、建物が建築基準法の要件を満たしているかの認定を受けるための手続きです。建築確認申請が必要にも関わらず認定を受けずに増築してしまうと、違法建築物に該当する恐れがあります。

浴室を増設する際に建築確認申請が必要になるケースは、主に以下の2パターンです。

• 床面積が10㎡超の増加を伴う場合
• 住宅が防火地域や準防火地域にある場合

増築によって床面積が10㎡超の面積が増えるリフォームを行う場合、建築確認申請が必要になります。既存の浴室が10㎡あり、それを全面リフォームするなどの場合は床面積が増えているわけではないので、建築確認申請は必要ありません。

住宅を構えている地域が、防火地域や準防火地域に該当していれば、床面積に関係なく建築確認申請をしなければなりません。建物の密集度が高い地域や幹線道路沿いなど、火災被害を広げないために厳しい建築規制がある地域のため、建物に一定の耐火・防火性能を求められます。

ご自身の住んでいる地域が防火地域や準防火地域に当たるかは、各自治体の提供している情報サイトから確認できるため、あらかじめ確認しておきましょう。

固定資産税が増える可能性がある

固定資産税とは、対象の不動産の評価額に対して一定の税率を乗じて算出される税金です。増築することで不動産の評価額が上昇し、固定資産税が増額される可能性があることを覚えておきましょう。

10㎡以下の増築なら建築確認申請が不要なので、増築してもバレないと考える方もいらっしゃいますが、実際は増築したことは何らかの方法で把握されます。なので、増築が完了したら自治体に届け出て、不動産の評価額に変動がないか確認してもらいましょう。

なお、固定資産税が増額となる場合は、完成の翌年度から課税されることになります。

建ぺい率・容積率で増築できない場合がある

お風呂の増築をしたいと考えていても、建ぺい率や容積率の制限を受けて、増築できない可能性があります。火災の延焼防止や日当たりの確保などの観点から、建築物には建ぺい率や容積率には上限が定められています。

すでに建ぺい率・容積率がギリギリの状態で、お風呂を増築することで上限を超えることが想定される場合は、増築することができません。現在の建ぺい率や容積率がわからない方は、自治体の都市計画課に問い合わせて調べてもらいましょう。

お風呂を増築できない場合の対処法

建ぺい率や容積率が原因で増築できない場合、以下の方法でお風呂をリフォーム・拡張することが可能です。

• 間取りを変更して増設するスペースを確保する
• 普段使わない部屋を浴室に作り変える
• トレーラーハウスを設置する

間取りを変更して増設するスペースを確保する

床面積が増えなければ、建ぺい率や容積率にも影響を及ぼすことがないため、現在の間取りを変更することでお風呂を拡張することができます。しかし、この方法だと脱衣所や周辺のスペースも工事する必要があるため、工事が大掛かりになったりその他の必要なスペースが狭くなったりします。

工事期間中はお風呂だけでなく、工事範囲全域に立ち入れなくなるため、様々な不便が発生する可能性が高いです。お風呂を広くできるというメリットと、上記のようなデメリットを考慮したうえで決断しましょう。

普段使わない部屋を浴室に作り変える

普段使っていない部屋があれば、その部屋を解体して浴室に作り変えることでお風呂をリフォームして広くできます。使わないスペースを有効活用できるため、持て余している部屋があれば検討してみましょう。

しかし、こちらに関しても工事が大がかりになり、工事している部屋の周囲の部屋にも立ち入ることができなくなります。加えて、浴室だけでなく脱衣所も移動させる必要があるため、それだけの十分なスペースが必要です。

トレーラーハウスを設置する

建ぺい率や容積率の制限を受けず、お風呂を増築する方法としてトレーラーハウスを設置することが挙げられます。トレーラーハウスは建築物ではなく車両として分類されるため、建ぺい率や容積率の制限を受けません。

トレーラーハウスにお風呂や脱衣所など必要なスペースを設けて、自宅の庭に設置することでお風呂を広く、新しくすることが可能です。母屋に対して工事を行う必要もないため、工事期間中にお風呂が使えなくなるという心配もありません。

トレーラーハウスには水道や電気などのインフラを問題なく接続できるので、問題なくお風呂を設置することが可能です。お風呂だけで利用するにはもったいないという方は、離れとしても利用することが可能なので、居住スペースも拡張することができるでしょう。

お風呂を増築して広々使おう

お風呂の増築に関する情報を詳しく解説しました。

お風呂の増築にはおおよそ75～250万円ほどの予算がかかり、期間の目安としては10日～20日ほどで工事が完了します。増築を検討する際には、建築確認申請が必要になったり固定資産税が増えてしまったりする場合があるので、事前に専門知識のある業者に相談しておくとよいでしょう。

建ぺい率や容積率が原因でお風呂を増築できない場合、トレーラーハウスを購入して自宅の庭に設置するという手段もあります。母屋に対しての追加工事が不要で、固定資産税も発生しないためおすすめの方法といえます。

HCTではお客様の要望に合わせたフルオーダーメイドのトレーラーハウスを製造・販売しております。「広々としたお風呂を増設したい」「サウナ付きのお風呂がほしい」「お風呂だけでなく離れとして利用できるものがほしい」など、様々な要望にお応えしますので、お気軽にご相談ください。