コラム

2022.10.21

トレーラーハウスとは？費用や用途、メリット・デメリットを徹底解説！

アメリカで発祥し、日本でも徐々に知名度をあげているトレーラーハウス。住居としても事業用としても活用される事例が増えており、一般的に普及してきたことでトレーラーハウスについて気になる方も多いのではないでしょうか。

今回のコラムでは、トレーラーハウスについて詳しく解説します。費用や用途、メリット・デメリットなども紹介しているので、ぜひ最後までご覧ください。

Contents

そもそもトレーラーハウスとは？

トーレーラーハウスとは、「車両を利用した工作物」と定義されている被けん引自動車です。一般的な構造は、シャーシと呼ばれる車体部分に居住部を積載したもので、けん引することで容易に移動することができます。

トレーラーハウス発祥の地であるアメリカでは、「モービルホーム」や「モーターホーム」と呼ばれることが一般的で、名前からも「可動性」と「住居」を併せ持つものであることがわかります。日本では「移動できる家」とも呼ばれ、住居と車両の利便性を併せ持つことから、現在は個人・法人ともに普及が拡大しつつあり、大きな注目を集めています。

HCTトレーラーハウス
パンフレット

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トレーラーハウスの種類

トレーラーハウスと一言で言っても、細かく見ると以下の2種類に分類することができます。

車検付トレーラーハウス
大型トレーラーハウス

車検付トレーラーハウス

車検付トレーラーハウスとは、その名の通り車検を取得した普通自動車扱いのトレーラーハウスです。車検を取得することでナンバーが交付されるので、いつでも自由に公道を走行することが可能です。

車検を取得するためには、保安基準第2条が定める以下のサイズを遵守しなければなりません。

全長：12.0m未満
全幅：2.5m未満
全高：3.8m未満

上記のサイズをどれか1つでも超えてしまうと、車検を取得することができません。

HCTが販売するトレーラーハウスは、全てこちらの車検付トレーラーハウスに該当します。

大型トレーラーハウス

大型トレーラーハウスとは、上記で説明した保安基準第2条の大きさをどれか1つでも超えて車検を取得することができない、大型のトレーラーハウスのことです。車検を取得できないため、ナンバーも交付されません。

特殊車両に該当するため、公道を走行する際は「基準緩和認定書」と「特殊車両通行許可証」の2つの書類が必要です。これらの書類の交付を受けるためには、それぞれ申請料が必要になるほか、輸送にも万全の体制で臨まなければなりません。

近年は大型トレーラーハウスの設置に関する規制を設けている自治体もありますので、購入を検討している方は設置を予定している自治体に事前に確認しておくようにしましょう。

キャンピングカーやタイニーハウスとの違い

トレーラーハウスは、よくキャンピングカーやタイニーハウスと混同されることがあります。そのため、ここではそれぞれとの違いを詳しく解説します。

キャンピングカーとの違い

トレーラーハウスとキャンピングカーの違いは、下記の観点でみると明確にわかります。

利用目的
自走の可不可
住民登録の可不可
ライフライン接続の可不可

まず、最もわかりやすい違いとしては自走できるかどうかです。トレーラーハウスはエンジンなどの原動機を搭載していないため、自走することができません。（被けん引自動車に該当）一方で、キャンピングカーはエンジンを搭載しており、自走することが可能です。

そもそも、利用目的が違うことからこのような構造の違いが生まれました。トレーラーハウスもキャンピングカーも、元々はアメリカ開拓時代に大陸横断に使われていた「幌馬車」が起源だと言われています。

そこから産業の発展に伴い、移動を重視する「キャンピングカー」と、定住を重視する「トレーラーハウス」に分かれていきました。そのため、キャンピングカーでは住民登録することができませんが、トレーラーハウスであれば住民登録をして住民票を取得することが可能です。

このように、両者には様々な違いがあるため、それぞれが持つ特性を理解することが重要です。トレーラーハウスとキャンピングカーの違いをさらに詳しく解説した記事があるので、気になる方はこちらの記事を参考にしてください。

トレーラーハウスとキャンピングカーの違いは？どちらを購入すべき？

トレーラーハウスとキャンピングカーどちらを購入すべきか迷うという方は多くいます。今回の記事では、トレーラーハウスとキャンピングカーの違いから購入判断のポイントまで詳しく解説します。

タイニーハウスとの違い

タイニーハウスとは、「小さな家」という意味であり、もともとはアメリカを中心に広がりつつある必要最低限の物だけで暮らす『ミニマリスト』というライフスタイルの一つです。

とはいえ、厳密に定義が決まっているわけではなく、サイズや構造に関しても明確なルールはありません。つまり、タイニーハウスは小さな家全般のことを指す概念であり、トレーラーハウスもその中の1つです。

トレーラーハウス以外のタイニーハウスで代表的なものといえば、以下の3つが挙げられます。

プレハブ
コンテナハウス
ドームハウス

これらのタイニーハウスとトレーラーハウスの違いを細かく挙げればキリがありませんが、明確な違いとしては建築物か車両かという点です。トレーラーハウスは車両として分類されますが、その他のタイニーハウスは建築物として分類されます。

分類が違えば、適用される法律や規制が全く異なります。課される税金も変わってくるので、法令関係についてもある程度理解しておかなければなりません。

トレーラーハウスとタイニーハウスの違いについて詳しく解説した記事があるので、気になる方は参考にしてください。

トレーラーハウスとタイニーハウスはどう違う？メリットとおすすめの用途とは？

トレーラーハウスとタイニーハウスの違いを解説します。それぞれのメリットやおすすめの使用用途を理解した上で購入を検討しましょう。

トレーラーハウスの費用

トレーラーハウスを購入する際、どれくらいの費用が必要になるのか気になる方も多いでしょう。以下の3つの項目で、トレーラーハウス購入に必要なおおよその費用を解説します。

本体価格
税金
輸送費

本体価格

まずは、トレーラーハウス単体の本体価格についてです。こちらは、トレーラーハウスの構造、内装など様々な要素から決まってくるため価格帯には大きな幅がありますが、サイズ別の一般的な相場は以下のようになっています。

長さ4～5ｍ…400～500万円
長さ6～7ｍ…500～600万円
長さ8～9ｍ…600～700万円
長さ10～11ｍ…700～800万円

車両として考えると割高な印象を受けるかもしれませんが、家を買うという感覚で考えればかなり格安な価格だと言えます。オプションも豊富で、内装をどれだけ充実させるかによっても価格は変動します。多少多めに予算を確保しておくと良いでしょう。

税金

続いて、トレーラーハウスに課される税金について解説します。トレーラーハウスは車両として分類されることから、自動車と同様に以下の税金を納めなければなりません。

環境性能割
自動車税
重量税

環境性能割は購入時に一度だけ支払い、自動車税は毎年支払う税金です。重量税は車検更新時に支払う必要があり、初回は2年、次回以降は毎年車検を受ける必要があります。

税金ではありませんが、上記に加えて車検費用や自賠責保険料も必ずかかってくるので、念頭に置いておきましょう。

輸送費

最後に、輸送費についてです。トレーラーハウスは自走することができないので、けん引車両でけん引して移動させる必要があり、業者に依頼する場合は輸送費が発生します。

輸送費については、走行距離が大きく関係してきます。価格は業者がそれぞれ設定していますが、距離が長ければ長いほど輸送料金も高額になります。また、大型トレーラーハウスになると警戒車両などを配置しなければならない場合もあり、さらに人件費がかかるため高額になるでしょう。

参考までに、HCTの輸送費を下記の表にまとめました。

		HCT	平均価格
基本料金		–	50,000円
輸送料金	～50km	100,000円	50,000円
	～100km	120,000円	100,000円
	～150km	140,000円	150,000円
	～200km	160,000円	200,000円
	～250km	180,000円	250,000円
	～300km	200,000円	300,000円
	～350km	220,000円	350,000円
	～400km	240,000円	400,000円

※保安基準第2条で定められた車検付トレーラーハウスに限る

トレーラーハウスのメリット

トレーラーハウスが人気を集めている秘密は、メリットの多さにあります。トレーラーハウスには、主に以下のメリットがあります。

初期費用・ランニングコストが安い
建築基準法が適用されない
市街化調整区域にも設置できる
ライフラインを接続できる
高値で売却できる

初期費用・ランニングコストが安い

トレーラーハウスは一般的な住宅を購入することと比較すると、圧倒的に初期費用やランニングコストが安いです。これは、トレーラーハウスが持つ最大のメリットと言っても過言ではありません。

通常の住宅を購入しようとすると、少なくとも住宅費用だけでも数千万円の費用が必要になります。しかし、上記で解説した通りトレーラーハウスは価格帯の幅はあるものの、1,000万円程度で購入することができます。

また、通常の住宅は建築物に該当することから基礎工事が必要なので基礎工事費用が発生したり、不動産に関する税金が課せられます。

仮に、固定資産税評価額が2,000万円の住宅を購入した場合は、税率4%を掛けて80万円の不動産取得税が発生することになります。その後も、毎年固定資産税として多額の税金が発生するためランニングコストも高額です。

トレーラーハウスも毎年課せられる税金はありますが、住宅ほど高額な税金が発生することはありません。リフォームやメンテナンスにかかる費用も、通常の住宅の方が規模が大きい分高額になりやすいでしょう。

建築基準法が適用されない

トレーラーハウスは車両として分類されるため、建築基準法の適用を受けません。建築基準法の適用を受けないということは、

建築確認申請が必要ない
基礎工事が必要ない
建ぺい率・容積率の制限を受けない

など、様々なメリットがあります。

建築確認申請は専門家に代行してもらう必要があるため、申請代行費などが発生します。さらに、建築物は土台となる基礎工事が必要ですが、それにも時間やお金がかかります。

現在の住まいが手狭になり、離れを設けたり母屋を増築したりしたいと考えても、建ぺい率や容積率がギリギリでは実現することができません。

トレーラーハウスは建築基準法が適用されないため、上記のような制限を一切受けないというメリットがあります。

市街化調整区域にも設置できる

市街化調整区域とは、都市計画法に基づき、農地や森林を守ることを目的として市街化を抑制する区域のことです。主に、市街地から離れた郊外や田畑が広がる田舎の土地が市街化調整区域に定められており、これらの区域には原則として住宅を建てることはできません。

しかし、トレーラーハウスは建築物ではなく車両として扱われることから、市街化調整区域にも設置することが可能です。設置する土地の選択肢が広がるため、住居は建てることはできないとしても、トレーラーハウスを設置して暮らすことはできます。

また、市街化調整区域は土地代が安い傾向があるため、土地購入費を抑えることもできるでしょう。

ライフラインを接続できる

トレーラーハウスは車両ではありますが、電気・ガス・水道など生活するうえで欠かせないライフラインを接続することができます。そのため、通常の住宅と変わらない居住空間を作ることができ、キッチン・トイレ・お風呂なども問題なく使うことができます。

ただし、これには重要な注意点があります。

トレーラーハウスは「随時かつ任意に移動できること」を前提に車両として扱われます。そのため、ライフラインの接続方法にはいくつか細かいルールが定められており、ルールを無視すると違法建築物になってしまう可能性があります。

ライフラインを接続する際は、実績のある専門業者に依頼するようにしましょう。ライフラインの接続に関する詳しい情報は、以下の記事を参考にしてください。

トレーラーハウスのインフラはどうする？電気・水道・ガスなど

「トレーラーハウスに水道や電気は設置できるのか？」という疑問をお持ちの方のために、トレーラーハウスのインフラ事情について解説します。費用や工事の流れなどが気になる方はご覧ください。

高値で売却できる

トレーラーハウスは中古であったとしてもその価値は下がりにくく、高値で売却することが可能です。

普及が広まりつつあるといっても、日本ではまだまだ導入事例が少なく中古車が市場にあまり多くは出回っていません。そのため、需要に対して供給が追いついていない傾向にあります。

また、簡単に移動できることから、購入希望者を広範囲から募ることができるというのも高値で取引されるポイントです。通常の住宅であれば、その土地に住む人にしか家を売ることはできませんが、トレーラーハウスは運搬することが可能なので日本全国から購入希望者が集まるでしょう。

リフォームやメンテナンス費用もそれほど高額にならないため、売却後も購入者が好きなようにカスタマイズできる汎用性の高さも人気の理由です。

上記のようなことから、トレーラーハウスは中古でも高値で売却することが可能となっています。

トレーラーハウスのデメリット

多くのメリットがあるトレーラーハウスですが、デメリットについてもしっかり理解しておく必要があります。トレーラーハウスの主なデメリットは、以下の3つが挙げられます。

間取りが限られる
通行できるルートが限られる
自然災害に不安要素がある

間取りが限られる

トレーラーハウスはあくまで車両です。シャーシの上に居住部を積載している形になるので、大きさには制限があります。そのため、実現できる間取りも通常の住宅ほど自由度は高くありません。

マンションの1室のような大きさを実現することはできますが、大きいサイズのものでも「1LDK＋ロフト」が現実的な間取りと言えるでしょう。2階建てにもすることはできません。少人数で暮らすには十分な広さではありますが、家族で暮らすには手狭に感じるかもしれません。

しかし、工夫次第では広々と使うことも可能です。1台で物足りないときは、複数台を併設して使う方もいるので、必ずしもコンパクトな間取りでなければならないということではありません。

トレーラーハウスは連結できる？広く使うための工夫や注意点を解説

トレーラーハウスは単体だと少し手狭に感じてしまうかもしれません。そこで、複数のトレーラーハウスを連結して使用したいと考える方もいるのではないでしょうか。今回のコラムでは、トレーラーハウスの連結に関する詳しい情報を解説します。

通行できるルートが限られる

トレーラーハウスは全長・全幅のサイズが通常の車両よりも大きいため、幅が広い道路でなければ通行することが難しいです。被けん引車なので、道路を曲がる際は内輪差にも考慮しなければなりません。

そのため、道幅の狭い道路を通行することができず、輸送が遠回りになったり、そもそも目的地まで到達することができない可能性があります。輸送する前には、通行予定のルートをトレーラーハウスをけん引して通行できるのか確認しておきましょう。

自然災害に不安要素がある

トレーラーハウスは横から吹き付ける強風によって影響を受ける恐れがあると言われています。日本は台風が毎年発生し、被害を受ける地域も広範囲に渡ります。そのため、台風の際に横転してしまう可能性があるということを覚えておきましょう。

台風が発生しやすい時期は、近くの固定物とすぐに固定できるようにしておくなど、適宜横転防止措置を講じておくと良いです。

トレーラーハウスの用途

トレーラーハウスは実際にどのような利用用途があるのでしょうか。個人が利用する場合と、事業で利用する場合でそれぞれ紹介します。

トレーラーハウスを個人利用する場合

トレーラーハウスを個人で利用する場合、以下のように活用することができます。

自宅の離れ
セカンドハウス
別荘
旅の住居

自宅の離れとしてトレーラーハウスを設置すれば、子供部屋や趣味部屋、書斎やワークスペースといった多種多様な方法で活用できます。多拠点生活を送る方のセカンドハウスとして、長期休暇を楽しむための別荘として利用することも可能です。

トレーラーハウスを自らけん引して、キャンピングカーのように旅することも可能です。旅の住居としてトレーラーハウスを活用すれば、キャンピングカー以上の快適な生活を実現できるでしょう。

トレーラーハウスを事業利用する場合

トレーラーハウスは、以下のように幅広い事業で活用されることが増えています。

オフィス・休憩所
美容室
飲食店
宿泊施設
パーソナルジム
エステサロン
サウナ

どの事業もそれほど大きな規模ではなく、比較的小規模事業としても取り組みやすい事業であり、初期投資を抑えて開業したい方が多いのではないかと推測できます。店舗としてトレーラーハウスを構えることで、独自のコンセプトや個性的な外観で競合と差別化できるため、集客を促進しやすいというメリットがあります。

また、投資目的でトレーラーハウスを購入する方もおり、活用方法の幅が広がっています。アイデア次第で自由に活用することができるので、上記以外の活用方法を検討している方も、ぜひ一度お気軽にご相談ください。