住居用トレーラーハウスについて徹底解説！費用や設置方法など紹介

トレーラーハウスは、店舗や事務所、宿泊施設などで徐々に活用される事例が増えてきました。ビジネスの場だけでなく、住居としてトレーラーハウスを検討する人も増えてきています。

今回は、住居用トレーラーハウスの費用相場や注意点など、あらゆる情報を徹底解説します。住居としてトレーラーハウスの活用を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

トレーラーハウスは住居として活用できる？

そもそもトレーラーハウスを住居として活用しても問題ないのか、快適に暮らせるのかという疑問を持っている方もいるのではないでしょうか。結論から申し上げると、トレーラーハウスは一般的な住宅と同等の機能を持っており、問題なく住居として活用することができます。

トレーラーハウスは建築物ではなく車両に分類されますが、積載されている居住部は一般住宅と遜色ない建材や構造で造られているため、快適に生活することができるでしょう。住居としての活用方法も様々で、主に以下のような活用を検討される方が多いです。

• 別荘
• 離れ
• セカンドハウス

もちろん、メイン住居として活用する方も多く、様々な用途に合わせて自由に設計できることもトレーラーハウスの魅力の1つ。一般的な住宅と比較するとコンパクトなサイズにはなりますが、設計次第では十分快適に過ごせるほどの広さにすることもできます。

トレーラーハウスを住居として活用するメリット

トレーラーハウスを住居として活用することには、主に以下のメリットがあります。

• 初期費用・維持費が安い
• 土地選択の幅が広い
• 容易に移動できる
• 中古でも高く売れる

初期費用・維持費が安い

トレーラーハウスは、一般的な住宅と比較して初期費用や維持費を安く抑えることができます。

初期費用については、一般的な住宅よりも1,000万円以上も安く購入できるケースもあります。また、トレーラーハウスは移動できるため、土地を購入せず借りるなどすれば、土地購入費も抑えることが可能です。

維持費に関しては、建築物ではなく車両に分類されるので、固定資産税がかからないため安く抑えることができます。一般的な住宅よりもシンプルでコンパクトな造りなので、メンテナンスにかかる費用も安く抑えることができるでしょう。

土地選択の幅が広い

トレーラーハウスは車両に分類されるため、通常は住宅を建築することができない市街化調整区域へ設置することが可能です。市街化調整区域だけでなく、農地や山林地域に設置することも可能で、用途や目的に合わせて様々な土地に設置できるという魅力があります。

また、建築基準法が適用されないため、建ぺい率や容積率の制限を受けることがありません。そのため、建ぺい率や容積率がいっぱいで母屋を増築することができない場合でも、自宅の敷地内にトレーラーハウスを設置することが可能です。

容易に移動できる

トレーラーハウスは自走することはできませんが、被けん引自動車なのでけん引することで容易に移動することができます。

そのため、固定の土地に縛られることなく、ライフスタイルに応じた柔軟な居住が可能です。新しい土地や環境を試してみたい、季節ごとに異なる場所に住みたいという人にとって、移動できる住居は大きな魅力です。

中古でも高く売れる

トレーラーハウスは中古の人気も高く、市場に出回っている在庫もそれほど多くないため、高く売却することができます。売却する際のトレーラーハウスの状態にもよりますが、通常の住宅と比較して価値が下がりにくいため、将来的に不要になってしまった場合でも安心して売ることができるでしょう。

住居用トレーラーハウスの価格相場

トレーラーハウスを購入する際は、本体費用とその他の諸経費を考慮して検討する必要があります。それぞれの費用について、詳しく紹介します。

本体価格

住居用トレーラーハウスの価格相場は、500～1,000万円ほどです。価格帯の幅が広いと感じるかもしれませんが、以下のような要素で価格が大きく変動することを覚えておきましょう。

• 大きさ
• 構造・建材
• 内装
• オプション

オーダーメイドすることが可能なので、どのような設計にするか、どんな設備を導入するかなどによって大きく価格が変わってきます。しかし、注文住宅をこの価格で購入できると考えれば、かなり安く購入できるといえるでしょう。

その他諸経費

トレーラーハウスを購入する際は、本体価格以外にも以下の費用が発生します。

• 輸送費
• 各種税金
• 諸手続き費用

トレーラーハウスは自走することができないため、設置場所まで輸送する必要があります。ご自身で輸送することができない場合、メーカーや専門業者に依頼しなければならないため、輸送費用が発生します。

税金としては、不動産に関する税金ではなく自動車に関する税金を納めなければなりません。環境性能割や自動車税、自動車重量税などの税金がかかります。

さらに、設置工事費用や車庫証明の申請費用など、諸々の手続きで費用が発生します。依頼するメーカーによって発生する費用は異なってくるので、購入前に事前に確認しておきましょう。

費用についてさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事を参照してください。

トレーラーハウスの価格相場！タイプ別の値段と住居との違い

トレーラーハウスの価格相場を実例を交えながら解説します。サイズや使用用途ごとにお伝えするので、購入を検討している方は参考にしてみてください。

トレーラーハウスのライフラインの接続について

トレーラーハウスを住居として活用するためには、ライフラインを接続しなければなりません。トレーラーハウスにライフラインを接続できるのか疑問を持つ方もいると思いますが、問題なく電気・ガス・水道などのライフラインを接続することが可能です。

しかし、接続方法には注意しなければなりません。

トレーラーハウスは「随時かつ任意に移動できること」を前提に車両として分類されています。そのため、原則として固定物と接続することができず、すぐに脱着できるようにライフラインを接続しなければなりません。

電源はコネクタで外部と接続する、水道配管は手で接続を解除できる配管部品で接続するなど、細かなルールが定められているので、専門知識がある業者に接続を依頼しましょう。

トレーラーハウスのインフラはどうする？電気・水道・ガスなど

「トレーラーハウスに水道や電気は設置できるのか？」という疑問をお持ちの方のために、トレーラーハウスのインフラ事情について解説します。費用や工事の流れなどが気になる方はご覧ください。

トレーラーハウスの設置方法・場所

トレーラーハウスは土地選択の幅が広く、様々な土地に設置することが可能です。設置する際は各自治体に必ず確認する必要はありますが、以下のような場所に設置できます。

• 個人の私有地
• 市街化調整区域
• 農地・山林
• 賃貸の土地

トレーラーハウスを設置するスペースがあれば、上記のように様々な土地に設置することが可能です。基礎工事を実施する必要はありませんが、傾いたり沈んだりしないようにするために、アスファルトやコンクリート、細かい砂利などで整地した地面に設置しましょう。

トレーラーハウスを住居として活用する際の注意点

トレーラーハウスを住居として活用する場合、以下の点に注意しなければなりません。

• 固定物を取り付けない
• 公道に出る道を塞がない
• 設置場所は自治体と相談する

固定物を取り付けない

ライフラインの接続でも言及しましたが、トレーラーハウスを車両として扱うためには随時かつ任意に移動できる状態にする必要があります。そのため、すぐに切り離すことができないような固定物を取り付けないようにしましょう。

トレーラーハウスは、オプションとしてウッドデッキを設置するケースがよくありますが、ウッドデッキもトレーラーハウスに固定してはいけません。さらに、複数台のトレーラーハウスを繋げる場合でも、お互いを固定せずに併設する必要があります。

ただし、エアコンの室外機やプロパンガスなどはトレーラーハウスに積載することが可能です。

公道に出る道を塞がない

トレーラーハウスは公道に出られる状態でなければ、移動することができないと認識され、建築物に該当してしまう可能性があります。そのため、公道に出るまでの道を確保しておかなければなりません。

もし建築物だとみなされた場合、建築確認申請の手続きを行っていなければ違法建築物として何らかの罰則を課される可能性があるので、注意しましょう。

設置場所は自治体と相談する

トレーラーハウスは法的な規制がそれほど厳しくなく、土地選択の幅が広いというメリットがありますが、実際は管轄の自治体と相談しながら設置場所を検討する必要があります。自身が所有している土地であれば問題になることは少ないですが、場合によってはトレーラーハウスの設置が認められない可能性もあります。

後々トラブルに発展しないようにするためにも、事前に自治体に相談してから設置場所を選定しましょう。

住居用トレーラーハウスに関するよくある質問

最後に、住居用トレーラーハウスの購入を検討されている方からよくいただく質問と、それに関する回答をまとめました。購入を検討している際はぜひお役立てください。

トレーラーハウスは何年住める？

結論から申し上げると、トレーラーハウスは20～30年ほど住むことができます。もちろん、設置する土地の環境や気候、メンテナンス状況によって寿命は変わるので、しっかりとメンテナンスされていればそれ以上住むことも可能です。

一般的な住宅と構造や建材は遜色がないため、寿命についてもほとんど変わりはありません。さらに詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

トレーラーハウスは何年住めるの？一般住宅との違いや長く住むためのポイントを解説

トレーラーハウスにどれくらいの年数住めるのか気になる方も多いでしょう。今回のコラムではトレーラーハウスに住める目安の年数と、長く快適に住むためのポイントを解説します。

トレーラーハウスは住民票を取得できる？

トレーラーハウスをメインの住居とする場合、トレーラーハウスを設置した住所で住民登録をして住民票を取得できるのか気になる方もいるでしょう。いくつかの条件を満たすことができれば、トレーラーハウスでも問題なく住民票を取得することが可能です。

もし定住しているのに住民登録をしていなければ、その土地で受けられる行政サービスを受けられなかったり、運転免許の更新ができなかったりと不便なことが起きるでしょう。原則として引越しから14日以内に住民票を移さなければならないので、速やかに手続きすることをおすすめします。

トレーラーハウスで住民票は取得できる？注意点や手続きの流れも解説

住居用としても人気も高いトレーラーハウスですが、住民票が取得できるのか気になる方も多いと思います。本コラムでは、トレーラーハウスで住民票を取得することはできるのか、条件や注意点など詳しく解説します。

トレーラーハウスはローンを組める？

一般的な住宅と比較して安く購入できることが魅力のトレーラーハウスですが、それでも500～1,000万円ほどの金額を一括で支払うことは難しいという方もいるでしょう。そのような場合、ローンを組んでトレーラーハウスを購入することが可能です。

トレーラーハウスの場合、住宅ではないので住宅ローンを組むことはできません。しかし、トレーラーハウス用のローンがある金融機関や、自動車ローンでトレーラーハウスにも対応している金融機関があるので、問題なくローンを組むことができます。

トレーラーハウスはローンを組める？購入費用の資金調達方法をご紹介

トレーラーハウスを購入する際、多額の費用が必要になるためローンを組みたいと考える方は多いでしょう。

トレーラーハウスは火災保険に入れる？

火災保険は、火災や落雷、水害や盗難などの住宅に関するあらゆる損害を補償する保険です。住宅に対してかけられる保険ですが、車両として分類されるトレーラーハウスに火災保険をかけられるのか疑問に思う方もいるでしょう。

結論、トレーラーハウスであっても問題なく火災保険に加入することができます。日本では梅雨や台風などの自然災害が多く発生するため、万が一に備えて火災保険に加入しておくことをおすすめします。

しかし、トレーラーハウスだと加入できない火災保険もあるため、注意しなければなりません。トレーラーハウスでも加入できる保険をお探しの方は、HCTまでご相談ください。

トレーラーハウスは火災保険に加入できる！加入条件や注意点など詳しく解説

もしもの時に備えて住宅の補償を受けられる火災保険ですが、トレーラーハウスも火災保険に加入することができるのか気になる方も多いと思います。今回は、トレーラーハウスの火災保険について詳しく解説します。

住居としてトレーラーハウスを活用しよう

トレーラーハウスは、一般的な住宅と遜色のない造りで、快適に過ごすことができるため問題なく住居として活用することができます。初期費用や維持費を安く抑えられたり、土地選択の幅が広かったりと、トレーラーハウスならではのメリットが多くあるため、住居として活用することをご検討いただければと思います。

トレーラーハウスを設置する際は、事前に管轄の自治体に相談し、法令に遵守した方法で設置しましょう。万が一、違法な状態で設置していると差し押さえられたり、何らかの罰則が課されたりする可能性があります。

そのため、トレーラーハウスに関する知識に精通した専門業者から購入することをおすすめします。HCTでは、フルオーダーメイドで自由度の高いトレーラーハウスの製造・販売をしています。住居としてトレーラーハウスの購入を検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。